本日のインタビューは、社内広報の全てを相談できる専門会社、ウィズワークス株式会社 社内報総合研究所の島田 眞一郎様にオンラインにてお話をお伺いしました。
全国の社内報企画の頂点を決する、年に1度の社内報の祭典「社内報アワード2021」での導入事例などの大規模イベントにおけるLive!アンケートの有効活用方法から、社内報の在り方まで多岐に渡る示唆に富んだお話をいただきました。
インタビュイー
オンラインイベントでの情報収集として活用
インタラクティブなコミュニケーションの実現
社内報アワードでの業務効率化を実現
社内報業界の活性化を促すイベント”社内報アワード”を開催
– 本日はお忙しい中お時間いただきまして誠にありがとうございます。まず始めに、ウィズワークス様の事業内容に関してお教えいただけますでしょうか
島田様「弊社は基本的に色々な企業の社内報を受託して作っている会社でございます。メインは紙の社内報ですが、近年では社内報アプリも始めて、40〜50社ほどの企業様にご導入いただいております」
– ありがとうございます。そんなウィズワークス様にて、島田様はどのような業務を行なっているのでしょうか
島田様「私の所属する社内報情報研究所は、“社内報業界全体を盛り上げていきたい”という思いで立ち上げたシンクタンクとなりまして、ウェビナーの集客や開催、運営、協賛企業様への営業など…わりと業務は多岐に渡ります。一番メインの業務は“社内報アワード”の運営ですね」
– 社内報アワードは昨年一部は拝見させていただきまして、そこでLive!アンケートをご活用頂いた事例も拝見させていただきましたが、具体的にはどのようなイベントなのでしょうか
島田様「社内報業界の活性化を促進するイベントとなります。ウィズワークスのクライアント企業かどうかを問わず、全国から紙やWEB、動画の社内報を取り扱っている企業様から応募があった社内報を賞する年に一度開催される祭典でございまして、３名の審査員が100点満点で企画面・制作面から審査を行い、部門ごとにゴールド・シルバー・ブロンズで評価を行い、10月のイベントにて表彰をさせていただきます」
– bravesoftでも自社サービスeventosを社内報として活用し、社員紹介や朝礼などと言った社内間のコミュニケーション醸成などを行なっておりますので、2022年の応募を是非検討したいと思います
島田様「2022年2月14日より、社内報アワード2022の応募を開始しておりますので、是非ご応募くださいませ！」
参考）社内報アワード2022 応募要項
https://wis-works.jp/award/application/
Live!アンケートの”ある”、”なし”でイベントは全然違う
– それではLive!アンケート導入の経緯についてお話お聞かせいただきたいのですが、元々Live!アンケートをお知りになられたのは既にLive!アンケートをご導入いただいているヤフー様のご紹介と伺っております
島田様「仰る通りです」
– Live!アンケートの導入に興味を持っていただけたのは、どのような課題があったからなのでしょうか
島田様「コロナの影響で世の中がリアルイベントからオンラインイベントに切り替わった際に、社内報アワードのイベントもオンラインに変更しました。小規模イベントであれば、zoomの投票機能を活用すれば対応可能なのですが、それ以上の大規模イベントとなると専用の動画プラットフォームでの配信と、そこでインタラクティブに視聴者とやり取りができるアンケートシステムが必要と考え、ヤフー様に相談させていただいた次第です」
– そこで導入を決断していただき、実際にはどのようにご活用されたのでしょうか」
島田様「以前実施したオンラインイベント型のセミナーにおいて、“今どこでこの配信を視聴しているか”という質問でまずは始まり、”「社内報アワード」に応募しますか”などの具体的な質問をいただく形などで使用させていただいております」
– Live!アンケートの投票機能（Live!投票）をご活用いただいたとのことですが、実際にそうして視聴者の声をリアルタイムで集めた結果、効果はありましたでしょうか
島田様「はい、セミナーはどうしても情報発信が一方通行になってしまいますので、視聴者に実際に参加してもらうことが非常に面白く、重要だと考えております。ですので、Live!アンケートが”ある”と”ない”とでは全然違いますね」
– 嬉しいご意見ありがとうございます！ちなみに操作性に関しましてはいかがでしたでしょうか
島田様「特に問題なく、スムーズに使えております」
– こちらもありがとうございます！
社内報で実現する無限の可能性〜HRtechの実現〜
– 今後、Live!アンケートをどのように活用していきたいなどの展望はございますでしょうか
島田様「これから開催される社内報アワード2022で活用させていただきたいと考えております。視聴者投票などを色々と活用していきたいですね」
– 少し、話が脱線してしまうのですが、島田様が考える“企業が社内報を行う意義”を是非お聞かせいただきたいのですが、どのような点が挙げられますでしょうか
島田様「現在はFacebookなどで、いつでも個人がメディアになれる時代だと思っております。ですので、そうした個人が“私が働く会社は良い会社である”という発信ができれば良いのですが、そのためには“会社のことを深く知り、好きになってもらう必要がある”と思っています。そのためには会社が表面的ではなく、核心をついた発信を多く行い、会社について知ってもらい、会社を好きになってもらう必要があると思っておりますので、そのようなインターナルブランディングの観点から社内報は有効と考えております」
– 非常にわかりやすい説明、ありがとうございます
島田様「また、最近ですと“社外公開をしている社内報”もございます。そうしたブランディングはリファラル採用などにも有効に活用できますので、そのような取り組みも面白いですよね」
– 最近ですと”HRTech”※などと言った言葉も生まれておりますが、社内報で実現できる可能性は色々とあるのですね
島田様「しかしながら、社内報だけでは全てを実現することは難しいと思っています。社内報の発信をスタートに、人事の方や経理の方など多くの人々を巻き込み、更に追加で情報をどんどん発信していく取り組みを継続して行なっていくことが重要ですし、会社がしっかりと社内報の存在を理解する必要があると考えております。そうでもなければ、社内報は配ったところで社員がみんな棄ててしまうなんて話も一昔前はありましたので・・・（笑）」
– 社内報で情報を耐えず発信していくことと、会社が社内報の存在意義を理解することの２つが重要ということですね。非常に参考になりました。それではこの度はインタビューのご協力、誠にありがとうございました！
※ HRTech
人事・人材（Human Resources）とテクノロジー（Technology）とを組み合わせた造語）
